ビル・ゲイツとワクチン利権

世界的にワクチン接種を2回しても、感染を防ぐ効果が全くないことが露呈してしまいましたが、ワクチンを強要する社会、ワクチンパスポートがないと何もできない社会に誘導しようとしている事に強烈な違和感を感じます。

ワクチン接種すると重症化しにくいとも言われていますが、持病のある人は重症化し、免疫のある方はワクチン接種に関わらず、重症化しません。

つまり、自分の免疫が最重要であるのに、ないがしろにされ、ワクチン絶対主義に洗脳されています。

世界的にワクチン接種しないと海外にも行けず、社会的に活動できない傾向になってきており、ワクチン洗脳に拍車をかけています。

この裏には何らかの利権が動いていることは明白です。

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世界のワクチンを牽引する人物

ワクチンを語る上で外せない人物、世界的な大富豪、マイクロソフトのビル・ゲイツです。

彼はビル&メリンダ・ゲイツ財団を運営し、2002年に世界的巨大製薬企業（ビッグファーマ）9社に2億500万ドルを投資し、GAVIアライアンス（子供の予防接種拡大を目指す世界同盟）の立役者として世界的にワクチン事業を牽引しています。

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なぜWHOは信用できない？

アメリカが脱退表明した今、WHOの一番のスポンサーはビル・ゲイツの財団です。（二番目のスポンサーもビル・ゲイツが支援するGAVIアライアンス）

本来医療業界を監督する立場にあるWHOが、ビッグファーマを支配するビル・ゲイツのコントロール下にあり、もはや独立機関ではないことは必須の知識です。

つまり、「コロナの危険を訴える人」と「ワクチンで利益を得る人」が同じという利益相反の構造になっています。

このように、自分で問題を作って自分で解決策を提供する、自作自演のビジネス手法のことを「マッチポンプ」と言います。

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犠牲者になった世界の子供達

日本では、ビル・ゲイツを慈善事業家だと思っている人も多いですが、実態はそうなのでしょうか？

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、WHOと協業してアフリカやアジアの子供達にワクチン接種を長年実施しています。

例えば、インドでは50種混合のポリオワクチンを5歳以下の子供に受けさせました。

しかしその結果、50万人の子供が身体麻痺を発症したり、不妊障害の女性や死者を出したりと様々な健康被害をもたらし、実際にインドでは犯罪者として訴追されています。

今年4月、ロシアの公共放送では、このような犯罪的活動を暴露する報道がなされました。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、新型コロナのワクチンにも多額投資しており、そのワクチンは日本のワクチン接種にも使われています。

アメリカでは「人道に対する罪と医療過誤でゲイツ財団を捜査せよ」というホワイトハウスへの嘆願署名が60万を超えたことも報じられています。

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ワクチンビジネス

実は、今回の騒動に似たような事件は過去にもありました。

2009年に”流行”したとされる豚インフルエンザです。当時WHOは豚インフルエンザを疫病の最高危険度レベル6と認定し、加盟国に国家課題としてワクチンを税金から購入することを義務づけました。

問題だったのは、このレベル6という危険度認定の基準が直前の2009年5月に大きく緩和され、豚インフルエンザの危険度レベルが無理矢理引き上げられたのです。

恐怖を煽り、ワクチンを売り付けるビジネスモデルは新型コロナと似ていませんか？

勿論当時のビル・ゲイツのWHOへの資金提供額もアメリカに次ぐ2位と莫大なものでした。

そして英GSK社がワクチン『Pandemrix』を開発、各国政府が4億4千万本を購入しました。

JPモルガンのアナリストによるとGSK社はワクチンで35億ユーロ（約4,000億円）を売上げ、製薬業界には180億ドル（約2兆円）の利益がもたらされました。

そして何を隠そうGSK社の大株主もビル・ゲイツという訳で、彼も莫大な利益を上げたのでした。

このワクチンはヨーロッパで3,000万人が投与しましたが、ナルコレプシーという突然睡眠に襲われる病気の報告が12か国であがりました。

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まとめ

今回もWHOがコロナをパンデミック認定し、ビル・ゲイツの投資企業がワクチンを開発中・・・というのは単なる偶然でしょうか。

ゲイツ氏は2015年「数十年以内に1000万人以上が死亡する事態があるとすれば、それは戦争ではなく感染力の強いウイルスの可能性が高い」と警告しました。

コロナ直前の2019年10月には、ニューヨークで『EVENT201』という会議が開催されていました。

ビル・ゲイツの財団、世界経済フォーラムなどが主催し、コロナ騒動の到来を予見していたかごとくパンデミックシミュレーションを行ったものです。

その2ヶ月後、中国の武漢で新型コロナが発生。これらの一連の出来事を、あなたは偶然だと思いますか？

私達はいま、実態とそぐわない恐怖を植え付けられ、世界中を巻き込んだ一大マーケティングの渦中にいるのではないでしょうか。

真相はいかに

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参照: SOL